仮想化ソフトウェア最大手 VMware は22日、第2四半期の決算を発表した。売上は前年同期に比べて54％増え、利益も前年同期比で53％伸びたものの、業績見通しの下方修正が影響し、好悪入り混じる格好となった。

第2四半期の業績を見ていくと、GAAP ベースの純利益は前年同期の3400万ドル (希薄化後1株あたり0.10ドル) から53％増加し、5200万ドル (希薄化後1株あたり0.13ドル) を計上した。売上は前年同期に比べ54％増の4億5600万ドルだった。

しかし、同社が2008年通期の売上伸び率について見通しを下方修正したことにより、投資家らの間に懸念が広がった。

VMware の CFO (最高財務責任者) Mark Peek 氏は電話会見の中で、同社の顧客らが、少し多くの時間をかけて比較的長期の契約を見直していると説明し、次のように語った。「われわれは、こうした顧客による契約の見直しが、マクロ経済的な状況によるものと確信している」

Peek 氏によると、VMware は当初の業績見通しを若干引き下げ、2008年通期の売上は前年比で42％ないし45％増加し、第3四半期の売上は4億6200万ドルないし4億6800万ドルになると見込んでいるという。

VMware が業績見通しを下方修正したことを受けて、同社の株価は時間外取引で下落した。

VMware では7月初頭、CEO の交代人事を実施した。

新 CEO に就任した元 Microsoft 幹部の Paul Maritz 氏は、決算発表の電話会見の中で、サーバーにおいてハードウェアから OS を隔離し、データセンター環境の仮想化を助けるソフトウェア層を引き合いに出し、VMware は「ハイパーバイザ企業以上の存在だ」と語った。

Maritz 氏は VMware について、より管理しやすく柔軟性のあるデータセンター ソリューションを顧客が構築できるよう支援することにより、業界において戦略的な IT 企業になることを狙える数少ない企業の1つだと述べている。