十分な性能を備えた低価格サーバに注目

サーバは年々高性能化しており、以前のモデルと同価格帯の製品ならCPUはより高速に、メモリやハードディスクは大容量になっている。これは、以前のモデルと同程度のスペックであれば、より安価に購入できるということでもある。ベンダ間のシェア争いが激化したこともあって、2007年頃からは5万円程度の低価格サーバも続々と登場し、いまやx86サーバーでは1万円台という超低価格モデルまで販売されるようになった。

これらのサーバは、例えばCPUにCeleronやPentiumを採用するなど、パーツのコストを抑えることで大幅な低価格化を実現している。いわゆるエントリーモデルではあるが、それほど高いパフォーマンスが必要とされない部門用ファイルサーバなどの用途では、スペック的にも、十分実用に耐えうるはず。また、より高い処理能力が求められる用途向けでも、最近ではインテル Xeon プロセッサ3000番台を搭載した10万円以下のサーバなどが登場している。適材適所でこうした低価格サーバの導入を検討してみてはいかがだろうか。

例えば、富士通では、小規模企業の業務アプリサーバやファイルサーバに最適なタワー型エントリーサーバ、PRIMERGY TX100 S1を最小構成75,600円（税込）から提供（CPUはPentium E5400）。カスタマイズでCPUにインテル Xeon プロセッサ E3110を選んだ場合でも、91,350円（税込）だ。

出典：富士通（2010）

図1：十分なスペックを搭載した富士通の低価格サーバ「PRIMERGY TX100 S1」

日本HPでは、低価格ながら高パフォーマンスなエントリーサーバのラインナップを強化しており、標準でクアッドコアのインテル Xeon プロセッサ X3430を搭載する、HP Proliant ML110 G6を最小構成価格88,200円（税込）から販売している。

出典：日本HP（2010）

図2：日本HPが提供するハイパフォーマンスなエントリーサーバ「HP ProLiant ML110 G6」

バンドルオプションパッケージを狙う

ハードウェアパートナー各社より、Windows Server 2008や、機能が限定されている中堅中小企業向けのWindows Server 2008 FoundationなどのサーバOSをプリインストールしたバンドルパッケージ製品も多く販売されている。サーバOSがOEMで提供されていることにより、個別で購入するよりも価格を抑えた設定となっている。中には5万円台で提供されているパッケージもあり、デスクトップPC並みに低価格であり、かつOSセットアップなどの手間をかけずに最新のサーバを導入することができる。

また、サーバ製品（ハードウェア）にVMwareなどのサーバ仮想化ソフトウェアを付属したバンドルパッケージを販売しているハードウェアベンダもある。それぞれ個別に導入するよりも割安な価格が設定されているので、サーバ仮想化を検討している場合にはオススメだ。

Windows Server 2008 Standard EditionがプリインストールされているDELLのPowerEdge T105は、バンドルパッケージ価格として定価192,150円（税込）の製品が、約53%OFFの89,800円（税込）で提供されている。Windows Server 2008 Standard Editionにはマイクロソフトの仮想化技術、Hyper-Vが搭載されているため、追加費用や余計な導入工数を伴うことなく、サーバ仮想化を行うことができる。

出典：DELL（2010）

図3：サーバOSがバンドルパッケージされていることで、特別価格で提供されている「PowerEdge T105」

また、サーバ購入の特典として、オプション製品が特別価格で提供されるケースもある。例えば、日本アイ・ビー・エムでは、IBM System x シリーズの対象モデル購入者に対して、セキュリティ関連やネットワーク・アダプタなどの各種オプション製品を30％割引の特別価格で提供するキャンペーンを2月より実施予定だ。直販価格97,650円（税込）のエントリーサーバ、IBM System x3200 M2 Expressなども対象モデルとなっており、こうしたキャンペーンを活用してさらにサーバの機能アップを図ることができる。

出典：日本アイ・ビー・エム（2010）

図4：日本アイ・ビー・エムのエントリーサーバ「IBM System x3200 M2」もセキュリティキャンペーンの対象製品となっている

キャンセル品やアウトレット品で新サーバを賢く導入

サーバのモデルチェンジサイクルは非常に短いが、ここ数年の厳しい経済状況下で全体的にサーバの販売台数は減少傾向にある。ベンダとしては少しでも在庫を処分したいため、自社の直販サイトなどで旧モデルをアウトレット品として安価に販売するケースが増えている。中古機器販売業者からの購入と異なり、ベンダのアウトレット品であれば保証やサポートも通常製品とほぼ同じように受けられるため安心だ。

また、昨今の経済状況の影響からか、ユーザ事情によるサーバ製品の購入キャンセルなども増加している。ベンダがこうしたキャンセル品の特別セールを行うこともあるので、自社のニーズに合ったサーバが見つかれば、未使用の最新モデルを通常よりも格安で購入することができる。

なお、キャンセル品やアウトレット品はその特性上、販売台数が限定されている。普段からベンダ各社の直販サイトをチェックしておくとよいだろう。

3月までに導入すればIT減税の適用も

サーバの刷新や増設を検討しているなら、2010年3月まで（2009年度中）に行うことをオススメしたい。この時期は年度末の決算セールを実施するベンダが多いということもあるが、最大の理由は、企業のIT投資を支援する税制上の優遇処置が受けられる可能性があるからだ。具体的には「産業競争力のための情報基盤強化税制」という制度により、資本金1億円以下の企業の場合、サーバ製品などのIT資産の取得金額が年間70万円以上になると、取得金額に対する7％の税額控除または35％の特別償却が適用される。

この制度は2010年3月31日までの限定処置であるため、ハードウェアの導入は早めに決断して、投資コストを最小限に抑えながら最大の効果を得たいところだ。