部品価格の下落による低価格化

昨年は、関連部品価格の低下によってHDDをはじめとしたストレージ製品の販売価格が特に急激に下落した年であり、今年に入ってからもその状況は続いている。例えば、2007年第3四半期には1基82ドルだった160Gバイト品の大口価格は、2009年第1四半期には47.5ドルにまで下がっている。
そのような状況の中で、NECは、SAN/NASストレージシステムを、オンライン販売サイトにて値下げ販売している。日立製作所からは、IPネットワークストレージ製品「Hitachi Simple Modular Storage 100」が、エントリーモデルでは100万円を下回る導入しやすい価格になっている。

出典：NEC（2009）

図1：NECが対象としているエントリークラスのストレージ「iStorage E1-10」

出典：日立製作所（2009）

図2：「Hitachi Simple Modular Storage 100」は100万円を下回る価格設定

スケールメリットによるコストパフォーマンス

部品価格下落は、国産ベンダよりも生産規模が多い外資系ベンダの方が恩恵を受けている。生産台数が多ければ、それだけ部品を有利な条件で調達でき、結果として製品を安価で提供することができる。
そのコストパフォーマンスを日本HPでは、「中堅企業を元気にするストレージ新製品とキャンペーン」と銘打ち、サーバ製品の価格改定にあわせて、ストレージ製品でも大幅な価格改定(最大30%OFF)を実施している。にあわせて、ストレージ製品でも大幅な価格改定(最大30%OFF)を実施している。

出典：日本HP（2009）

図3：日本HPは「MSA2000」などのストレージ製品を最大30%OFFの大幅価格改定

バンドルモデルやパッケージ製品、追加製品サービスなどのキャンペーン

SAN構築に必要な各種コンポーネントや管理ソフトウェアなどをバンドルした低価格パッケージ製品を投入したり、特定のストレージ製品を購入すると追加の１台をサービスするなどのキャンペーンを実施しているベンダもある。これらの販売キャンペーンを利用することで、より安価で効率的なストレージシステム導入を実現できる。
例えばDELLでは、iSCSIストレージ製品のEqualLogicシリーズを特定のパッケージ構成で購入することを条件として、トータル2TBのSATA HDDを搭載した「EqualLogic PS5000E」1台を無償提供している。また、日本IBMでは、ディスクシステム製品「System Storage DS3200 Express バンドル モデルPAA」のアップグレード・キャンペーンとして、キャッシュ・メモリサイズやデュアル・コントローラーへのアップグレードを特別価格で提供中。日本HPは、ストレージ共有に必要なコンポーネントと管理ソフトウェアをパッケージ化した「EVA4400 キャンペーン FC Switch内蔵モデル」を提供している。

出典：DELL（2009）

図4：キャンペーン構成にてEqualLogic製品を購入するともう1台､PE5000E製品が付いてくる

出典：日本IBM（2009）

図5：「DS3200 Express バンドル モデルPAA」購入で、アップグレードするオプション製品を特別価格で購入できる

ミドルレンジでも進む低価格化

サーバ製品同様、各ベンダによる値下げは、従来の中心だったエントリモデルからミドルレンジ製品に及んできている。また、大手企業向けの比較的高価な製品ラインナップを中心にしていたベンダが、中小規模向けの安価な製品をリリースする傾向もある。
中堅中小企業においても、大量の業務データを効率的に管理するには大容量のストレージが必須である。ユーザビリティの点でもエントリモデルと大差なく利用できるこれらミドルレンジの製品群にも注目したい。 日立からは、IPネットワークストレージ製品「Hitachi Simple Modular Storage 100」が、セットアップまでが30分で完了でき、自動管理機能も備えているということもあり、中堅中小企業での導入が進んでいる。

出典：富士通（2009）

図6：富士通が提供するミドルレンジシステム向けに「ETERNUS NR1000 F3160」

情報システム導入も視野に入れた積極的なストレージの整備・拡張を

ストレージ製品の導入にあたってプラスとなる現状について概観した。
不況下の限られた予算でストレージ製品を安価に購入し、効率的なIT投資をすることは十分可能な状況にあるといえる。日々の業務データの確実な保持だけでなく、BI（Business Intelligence)などの情報システム導入も視野に入れた積極的なストレージシステムの整備・拡張。不況下の今だからこその、効率的・積極的なIT投資を行いたい。