サーバ統合のススメ　～運用コスト削減、省スペース化へ～

最新のサーバとOSは、従来製品と比べて高性能となり、処理速度も格段に向上している。業務別、部門別などで企業内に分散したサーバを、新しいサーバに統合することにより、業務効率を高めると共に、運用コストの削減を図ることができる。サーバ統合によって使用するサーバ台数を少なくできれば、それだけ運用作業の工数を減らすことができ、ハードウェア/ソフトウェアの保守運用、サーバ監視などの管理コストを大幅に低減することも可能となる。統合するサーバ機器の種類や状況によっては、運用コストを半減させられる場合もある。
また、ハイスペックのサーバ製品を導入して統合を行えば、CPUの処理速度、サーバへのアクセス速度も改善され、ユーザの生産性の向上にもつながる。実際、企業の全業務においてファイルの開かれる時間を試算してみると、サーバ製品のパフォーマンスの違いによって、古いサーバを利用し続けることで作業時間に大きな無駄が生じることがわかる。
さらに、どうしても増加するサーバによって、オフィスやデータセンターの設置スペースが圧迫されてしまうときには、高集積なブレードサーバを核としたサーバ統合ソリューションが有効である。ブレードサーバにリプレースすることで、複数のサーバをコンパクトに集約することができ、省エネ、省スペース化、静音化が図れると共に、保守管理の手間を簡素化することができる。ブレードサーバには、スモールスタートが可能な製品も多く、中堅中小企業が導入しやすいソリューションもある。サーバを統合・集約すると共に、コスト削減、生産性の向上を図るための、最新サーバ導入をご検討いただきたい。

図1：サーバ統合で運用コスト削減、作業効率アップ、省スペース化

省電力サーバ・パソコン導入のススメ
～高性能ハードウェアで電力コスト削減～

同性能のサーバであっても、低電力CPUや高効率の電源を搭載した省電力サーバ製品への買い替えを行うことによって、消費電力の大幅な低減を期待することができる。それによって、ランニングコストが削減され、CO2排出量の削減に貢献することができる。
企業内にはあまり使用されていない、稼動率の低いサーバが多くある。省電力サーバでは、サーバの稼働率に応じて、冷却ファンの回転数の制御を行ったり、稼動していないサーバをスリープ状態にするなど、細かな消費電力管理を行うことでコスト削減が図られている。
省電力型のブレードサーバでは、筐体ごとに消費電力の上限値を設定できる機能や、電源モジュールの制御を行う機能があり、同時に冗長化の機能を利用しやすいなど拡張性にも優れている。また、一般的なブレードサーバは200Vなどの電源を必要とするが、電源工事の必要がない100V電源に対応したものもあり、導入費用を削減したい中堅中小企業向けのソリューションもある。
ビジネスPCでは、最新のCPUは、従来よりも起動中や待機時の電力抑えることができ、スリープ状態への移行時間、スリープ状態からの復帰時間が早いOSを実装しているものが多い。
ここで得られる省電力のメリットも積み重なれば会社全体での電力コスト削減につなげることができる。

仮想化のススメ　～複数サーバを1台で集中運用～

Webサーバ、メールサーバ、ファイルサーバ、データベースサーバなど、サーバの種類が増え、それに伴って運用・管理コストも嵩んでゆく。しかし、実際に企業で使用されるサーバの稼働率は平均10%程度と言われ、ITリソースを有効に活用できていないのが現状である。
仮想化は1台のサーバ上で複数のOSを稼動させることができるようにする技術である。サーバの仮想化を行うことによって、これまで何台ものサーバが担っていた役割を、1台のサーバで果たせるようになる。このような仮想化技術を利用することで、異なるOSが稼動している複数のサーバを統合し、サーバの台数を減らすことが可能となる。それにより電力コスト、運用・管理コストを削減し、コロケーション（ホスティング）を利用している場合にはその費用を抑えることができ、オフィスに設置している場合には省スペース化も実現できる。ウィサード形式で容易に設定が可能であるような、専門知識を必要とせずに利用できる製品も増え、技術者の不足する企業にも導入しやすい製品も多い。サーバの統合を考える際には、仮想化も併せて検討してみるのがよいだろう。

図2：仮想化で運用・管理コストの削減

蓄積データ活用ススメ
～ストレージ統合・BI導入で新しいビジネスチャンスへ～

企業内にデータが蓄積されていても、それを充分に活用する環境が整っていないという状態であることが多い。市場や顧客などの情報は会社の資産であり、せっかくの資産を有効に活用できていないのが現状だ。このような各種データを統合して、リアルタイムで管理するためのデータベースサーバを導入し、BI（ビジネスインテリジェンス）製品やデータベースに付随したデータ分析機能を利用することによって、社内の各部署においてデータを活用する機会を大きく広げることができるようになる。
複数の処理を効率よくこなすデータベースによって、分散していたデータベースサーバを統合すればコストダウンにつながると共に、データの活用もしやすくなる。今日では手軽に導入して扱えるBI製品も多くなっている。企業の競争力を強化するためには、日々の業務において積極的にBIを活用していくべきであろう。
また、不況下でIT投資を控える傾向にある今日においても、社内に蓄積されるデータは相変わらず増加を続けている。その中には情報資産管理、内部統制などの目的のために、長期の保存、バックアップ、セキュリティ管理が不可欠な情報も多い。そのように増え続ける莫大なデータを適切に管理していくためには、限られた予算で大きな投資効果を発揮するストレージシステムが必要とされる。ストレージに関しても、サーバ統合や仮想化を進めるソリューションが提供され、低コストで高信頼性、高可用性を実現するストレージ製品が注目されている。

図3：蓄積されたデータ活用で、多角的分析、ビジネスチャンスの拡大

攻めのIT投資が不況への特効薬

これからのハードウェア投資は、その購入価格だけではなく、リプレースすることによって、消費電力などのランニングコストや、運用管理コストがどれだけ削減されるか、あるいは、どれだけ生産性や作業効率が向上するかといった要素もよく勘案し、包括的な視点で考える必要がある。実際に検討を行う際には、このまま現在の設備を使い続けた場合とリプレースを行った場合とで、長期的にどれだけのコストの差がでるのか試算してみるのがよいだろう。
また、ハードウェアだけではなく、同時にセキュリティ対策や運用管理などの見直しも忘れてはいけない。セキュリティ対策として、アプライアンス製品やアウトソーシングサービスなどを利用するのも、コストの削減のために有効な手段である。そして、運用コスト削減と情報漏えい対策のために、シンクライアントシステムを導入するのも1つの方法と言える。クライアントPCではなく、サーバ側でアプリケーションの運用管理が可能となるためTCO削減に効果的である。
不況下では、IT投資を削減して、手を拱いているのではなく、攻めのIT投資が不況への特効薬となるであろう。